製品開発とお客様へのご支援を柱に30年を駆け抜ける
システム部門の経験から
S/D Managerを開発
ユーザー企業のシステム部門の有志が集まって1990年に設立された当社は、最初にシステム部門時代に最も必要としていたツールの開発に取り組み、その成果を世の中に問いました。それが「S/D Manager」で、IBM i上で稼働する運用支援ツールです（1990年）。
SD/Managerはその後、機能の強化・拡張に伴い、アプリケーションの修正工程から本番環境への移行までのソース管理・メンバー管理を支援する「S/D Manager Project管理」と、オブジェクトの使用状況やソースとの整合性などの確認が行える資産管理ツール「S/D Manager Object管理」へと分かれますが、IBM i上のアプリケーション開発・保守を直感的な操作で効率よく行えるようにするという大本のコンセプトはまったく変えずに、30年後の現在も、当社の主力製品の1つとして製品の拡張とお客様のサポートに努めています。
S/D Managerの次に取り組んだのが「SS/TOOL-ADV」です。これもシステム部門時代に「あると便利」と考えていたツールですが、S/D Managerへの反響が想像以上に大きく、お客様のご要望にきめ細かくお応えした結果、リリースは1995年になりました。
SS/TOOL-ADVは、IBM i資産の見える化ツールで、IBM iで開発されたアプリケーション／システムの構成情報や、修正に伴う影響範囲をスピーディかつ正確に判別できるツールです。
SS/TOOL-ADVはリリース後も継続的に機能拡張を行いましたが、2016年に分析対象言語を拡大し、GUIベースの管理画面と操作性を大幅に強化した「SS/TOOL-ADV」を公開しました。
SS/TOOL-ADVは現在、アプリケーション保守のためのツールからモダナイゼーション・DX（デジタル・トランスフォーメーション）のための総合的な資産可視化・活用ツールへと大きく成長しています。
お客様へのご支援から
生まれたUT/400
S/D Manager、SS/TOOL-ADVというIBM i用ツールの開発・販売を進める一方、当社は初期からお客様企業のIBM iシステムの開発・運用・保守も行ってきました。この事業は現在も主力の1つで、日本を代表する製菓メーカーのシステム開発・運用・保守を25年以上担当させていただいている実績もあります。
そして、そのご支援の中から、お客様の声にお応えして誕生したのが「UT/400」です。UT/400はその後、特徴的ある機能を多面的に拡充してファミリー製品へと発展しますが、その中でも特に、現在でも多くの支持を得ているツールが「UT/400-iPDC」です。
UT/400-iPDCを開発するきっかけは、当時PDFがグローバル規模で急速に普及し始めていたことです。その動向を見て、IBM iの帳票をPDF化すればアウトプットをオープンに広げられるのではないか、と考えたのです。
すぐに調査・研究をスタートさせました。その結果、Javaのクラスやオープンソースを利用すれば容易に開発できることがわかりましたが、それではRPGやCOBOLをお使いのお客様の負担が大きくなります。当社はIBM iのお客様の利便性を最重要視して、あえてIBM iのネイティブ環境上で開発することを選択しました。
数年をかけて開発したPDFエンジンは安定性と可用性に極めて優れ、IBM iの帳票運用の幅を大きく広げることになりました。
その成果の1つに、富士フイルムビジネスイノベーション、キヤノン、コニカミノルタ、理想科学工業という主要メーカーのプリンタ・複合機との連携があります。IBM iからオープンなプリンタ・複合機へのダイレクトな印刷が可能になったのです。さらに、コクヨの帳票Web配信クラウドサービス「@Tovas」との連携やJFEシステムズの電子帳票「FileVolante」と
のシームレスな連携も実現しました。UT/400-iPDCは今や、IBM iの帳票・アウトプットに関する総合ソリューションへと成長しています。
また最近では、Db2 for iデータの抽出・変換ツール（i-D2cx）やRPAツール「Hands-i」などもリリースしています。
技術こそ問題解決の
最大の武器
会社設立以来、当社がIBM i用ツールの開発に精力を傾けてきたのは、技術こそお客様の問題・課題を解決する最大の武器になる、との信念があるからにほかなりません。お客様が真に満足されるのは、技術による問題・課題の解決であることを、自らの体験と経験で知っているからです。
ただし、当社の言う「技術」は、時に先端的であることもありますが、いたずらに先端を追うものではありません。既存の技術であっても、それに工夫と仕組みを加えることによって問題や課題を一挙に解決できることも、自らの体験と経験で証明しています。それが当社の目指す「技術」です。
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